気象予報士の将来性

防災意識の高まりで需要は伸びている

気象予報士は、資格の歴史は浅いのですが、メディアに登場する機会が多く、社会的な認知度は高いと言えるでしょう。

気象予報士制度が導入された当初は、予報の自由化によって多くの民間企業が気象業界に参入し、気象予報士の需要も高まりました。
しかし、バブル崩壊に伴う景気の後退や、業界自体の過当競争によって市場規模が縮小し、
思ったように気象予報士の就職口が増えないという問題が生じました。

しかし、ここ数年、地域の防災が課題として取り上げられる中、地域住民へのきめ細かな気象情報を提供するため、地方自治体や地域のメディア関連会社などは、気象予報士を積極的に採用するようになってきました。

メディア関連で活躍するには、局のオーディションに合格する必要があります。
特に東京のキ―局には多くの経験者が応募するため、非常に狭き門となっています。

◆気象解説と気象業務法
改正気象業務法では、予報業務許可事業者において気象予報士が専門的に気象現象の予測を担当することを定めています。
ただし、「当該予報業務のうち現象の予想については、気象予報士に行わせなければならない」(十九条の三)とあり、気象解説や予報の発表そのものについての規定はなく、お天気キャスターの場合は資格がなくても務めることができます。